ネパール大地震から3年

2015年4月25日、マグニチュード7.8の大地震がネパールを襲ってから、今日で3年が経ちました。約9000人もの人々が亡くなるなどネパールや周辺諸国に大きな被害をもたらしたこの地震。PHD協会の研修生たちが暮らす村々も例外ではありませんでした。

ネパールは今も復興の道半ばにあります。今日は3年間の節目として、元研修生とPHD協会の復興への取り組みについて振り返っていけたらと思います。
3年前の今日、ネパールで大地震が起きたとの知らせを受け、ネパールから多くの研修生を招へいしてきたPHD協会は、初めて緊急救援活動に取り組むことを決めました。当時、緊急救援のノウハウがなかった我々は、これまで培ってきた人のネットワークを強みに、元町での街頭募金やネパールでの現地調査などを始めました。

震災直後の倒壊した家

「村の声を聴きながら、必要な支援を」という方針のもと、現地NGOのSAGUNや、それぞれの暮らす元研修生たちと協働で復興支援を行っていきました。「何度も続く余震におびえながら、倒壊した家では暮らせず畑で寝ていました。」と教えてくれた研修生もいます。雨季の迫る時期で一刻も早く仮設住宅が必要であったのにも関わらず、なかなか救援物資が届かないとの声があり、トタンと米を買って村で配給を行うなどの救援を行いました。元研修生のランマヤさん(2012年)、ウルミラさん(2010年)も、地層の影響で村の湧き水が出なくなったことから、「命の水プロジェクト」として水源の整備を行いました。各村で元研修生たちがリーダーとして懸命に緊急の事態に対して働きかけていたようです。

救援物資の米を配給している様子

2016年になると、「子ども支援」「収入創出」を復興テーマとしてECDセンターでの就学前幼児教育や精神的なケアや、会員の方のご厚意でMangal Janavijaya小学校の再建をし、ヤギ100頭肥育プログラムや住民参加型開発計画など、村の人々が自分たちの力で立ち上がっていく復興に協力したりしてきました。

そして2017年、復興は生活再建期に入り、長期的な視点でどのように復興への道を歩んでいくかを考える時になりました。PHD協会が大切にしてきた「住民主体」という価値観のもと「住民自身による復興生活再建」を目指しています。そこで、PHD協会は2017年3月より「ネパールPHD研修生里親募集」を始めました。

トタンでできた仮設住宅と村の女性たち

カーストや男女格差、政府の官僚的体制などネパールの潜在的な問題により復興がまだまだ進んでいない地域もあります。今年度のネパールからの研修生サビナさんも村が被災した際、カーストが理由で支援の対象にならないなど、苦しい経験をされたと聞きました。これからも彼女たちから震災の経験や村の現状を知るとともに、PHD協会はそれぞれの村で震災からの生活再建のために精力的に活動する元研修生たちを支えていきたいと思います。

ネパールP H D研修生里親募集

 

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